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不妊治療はお金がかかる? 気になる費用と助成金を徹底解説

不妊治療

晩婚化が進み、ストレスや不規則な生活も多い昨今、子供が欲しくてもなかなか恵まれない夫婦が増えています。

7組に1組が不妊に悩んでいるとも言われる今、専門機関で不妊治療を受ける夫婦も増えていますが、高額な費用がかかるため、なかなか始める踏ん切りがつかないカップルも多いのではないでしょうか。

しかし、国や自治体の助成金制度を利用すれば負担が軽減されることも。

これから不妊治療を受けたい方、また治療を迷っている方のために、今回は治療の内容から気になる費用についてまで、分かりやすくご紹介していきたいと思います。

わたしって不妊症?まずは不妊の定義を再確認

WHOの定義によると、「不妊症」とは避妊をしていないのに1年以上妊娠に至らない状態のこと。

原因は晩婚による卵子の老化や、ストレスや不規則な生活によるホルモンバランスの変化など、様々な要因が考えられます。また女性側だけでなく、男性側にも原因があるケースも多くあります。

まずは不妊の原因を解明し、適切な治療を行うことが大切。もしぜひとも赤ちゃんが欲しいのに、なかなか子宝に恵まれないというカップルは、早めに専門機関を受診してみましょう。

まずは不妊の原因を明らかに。検査は治療の第一歩

専門機関を受診すると、不妊の原因を見付け、効率のよい治療を行うため、まずはいくつか検査が行われます。女性と男性で検査は異なるので、それぞれについてご説明します。

男性側

感染症・生化学検査
妊娠中の感染症を防ぐため、クラミジアの検査をします。

精液検査
3~4日禁欲した状態で精液を採取し、精子量や濃度、運動性などを調べます。

女性側

感染症・生化学検査

妊娠中の感染症を防ぐため、クラミジアの検査をします

経膣超音波検査

超音波で卵巣や子宮の異常を調べたり、卵胞の大きさを見て排卵時期を推定したりします

基礎ホルモン検査

低温期・排卵期・高温期と月経の周期に合わせて血液検査で女性ホルモンを測定。排卵や着床に問題がないかを調べ、排卵時期を予測します

子宮卵管造影検査

造影剤を使って卵管が詰まっていないかどうかを調べる検査です。卵管の通過や走行だけでなく、子宮の異常などが分かる場合もあります

子宮頚管粘液検査

排卵期に子宮頚管から分泌される粘液を調べ、精子が子宮に入りやすい状態かどうかを診ます

フーナーテスト(性交後試験)

排卵日に性交し、膣・頸管・子宮内から粘液を採取して、動いている精子の有無を調べます。

これらの一般的な検査で異常が認められた場合、必要に応じて精密検査を行います。

1回の治療でかかる額とは?知っておきたい治療と費用について

不妊の原因が分かれば、いよいよ治療に入ります。

通常、治療はAがダメだったらBというように、段階を踏んで行われます。お金がかかるイメージがある不妊治療ですが、すべてが高額なわけではありません。

中には保険が適用されるものもあります。それぞれの治療内容と治療にかかる大まかな費用をご紹介します。

タイミング療法
超音波やホルモン検査で排卵日を予測し、性交のタイミングを指導します。排卵がうまくいかない人には、排卵誘発剤を使用する場合もあります。この治療には保険を適用できますので、1回の自己負担は数千円程度です。
人工授精
タイミング療法で効果が現れなかった場合、次のステップである人工授精に進みます。これはあらかじめ採取し、よい状態に調整した精子を子宮内に直接注入する方法です。
1回の人工授精での妊娠率は5から10パーセントとさほど高くはありませんが、胎児や母体のリスクが少なく、自然妊娠に近い方法です。

人工授精は自由診療で保険適用外ですが、治療に使う排卵誘発剤や各種検査は保険が適用されるので、1回の自己負担額は1,5000円程度にとどめることができます。

体外授精・顕微鏡授精
5回以上人工授精をしても妊娠が望めない場合は、体外授精が視野に入ってきます。

体外授精とは、採取した卵子に精子をかけ体外で自然授精させた後、子宮に戻す方法です。母体や胎児へのリスクはあるものの、体外授精での妊娠率は非常に高く、個人差はありますが20から40パーセントの確率で成功すると言われています。

さらに、精子や卵子の状態がよくない場合でも妊娠の確立が高くなる、顕微鏡授精という方法もあります。これは自然授精ではなく、顕微鏡で見ながら直接卵子に精子を注入する授精法で、妊娠率は70パーセントに上るとも言われています。

ただし体外授精や顕微鏡授精は「特定不妊治療」にあたり、保険の適用がきかず、1回につき20~100万円程度の高額な費用がかかります。

こうして見ると、不妊治療が一概に高額ではないことがお分かりいただけたかと思います。また高額な治療であっても、自治体から助成金を受けることができるので、ある程度負担を軽減することができます。

1回につき15万円まで!ぜひとも利用したい自治体の助成金

厚生省は少子化対策の一環として、不妊治療を行う人への助成金の給付を行っています。

対象となるのは、特定不妊治療である体外授精と顕微鏡授精です。夫婦の年間所得合算が730万円未満の世帯に対し、1回につき15万円まで、1年に2回まで助成金が支給され、通算5年間まで利用することができます。

ただし自治体によっては助成金のないところもあるので注意が必要。一方、特定不妊治療以外にも助成金が支給される自治体もあります。治療を受ける場合は一度お住まいの自治体の助成金制度を調べてみましょう。

初回の助成金が倍に!2016年より助成金が増額!

2016年1月、政府は補正予算案として、特定不妊治療の初回の助成金を15万円から倍額の30万円に引き上げることを決定しました。

条件となるのは、助成金を申請するのが初めてで、2016年1月20日以降に治療を終了する人。さらに、男性が精子を採取する手術を受けた場合は1回につき15万円が上乗せされ、初回の最大助成額は45万円となります。

少子化対策で、政府からのサポートが手厚くなるのは、子供がほしい夫婦には嬉しいニュースですね。

助成金制度を利用して、未来が明るい家族計画を!

いかがでしたか? 不妊治療は高額だと思われがちですが、初期の治療なら多くが保険適用され、また高度な治療であっても助成金制度を利用すれば、想像しているより経済的な負担が少なくて済む場合も多いのです。

費用面で躊躇があったり、不妊の原因を明らかにすることに抵抗があるカップルも多いと思いますが、年齢を重ねれば重ねるほど妊娠率は低くなり、高度な医療を利用すれば費用もかさみます。

長い不妊治療は精神的にも肉体的にも負担が大きくなりますので、治療を始めるならばできるだけ早い方がいいのです。

子供が欲しいのになかなかできないと思ったら、早めに専門の医療機関を受診し、検査だけでもしてみる価値はあるかもしれません。

費用面では自治体の助成金のほかに、病院によっては定額制や成功報酬制を取り入れているところもあります。治療に際してはまずお住まいの地域の助成金や、不妊治療を行っている医療機関について、色々と情報を収集してから取り組むといいですね。